教員研究業績最終更新日:2025年8月25日
| 氏名 | 脇 拓也 | 
| 所属 | 経済学部経営学科 | 
| 職名 | 准教授 | 
研究業績
⟺ スクロールできます| 種別 | 著書?論文等の名称 | 
                  単著 共著 分担執筆  | 
                発行年月 | 発表誌名称?発行元 | 共著者?編者 | 頁数 | 
|---|---|---|---|---|---|---|
| 論文 | 
                            査読論文 「大倉邦彦の経営再建手腕について ―経営学の視点からの考察―」  | 
                          単著 | 2025年 3月 | 
                            『大倉山論集』第71輯、 大倉精神文化研究所  | 
                          225-259 | |
| 論文 | 
                            博士論文 「組織不正に関する新制度派経済学および行動倫理学的研究 ―限定合理性および限定倫理性アプローチ―」  | 
                          単著 | 2025年 3月 | 
                            博士学位論文、 慶應義塾大学大学院商学研究科  | 
                          全152頁 | |
| 論文 | 
                            招待論文 「ダイナミック?ケイパビリティを用いた組織不正防止のためのガバナンス?内部統制?企業倫理の強化について」  | 
                          単著 | 2023年12月 | 
                            『三田商学研究』 66巻5号、 慶應義塾大学商学会  | 
                          325-340 | |
| 論文 | 「日本における経営倫理の浸透とその課題 ―行動倫理学の視点から見た日本の経営不正防止に関する考察―」 | 単著 | 2023年12月 | 
                            『獨協経済』第116号、 獨協大学経済学部  | 
                          21-36 | |
| 論文 | 「不正防止のための全社戦略の有効性についての考察 ―収益性?社会性?倫理性の両立について―」 | 単著 | 2023年10月 | 『研究プロジェクト2022年度 学事振興資金研究成果論集 「持続可能な社会に向けた経済と経営」』、慶應義塾大学大学院商学研究科 | 24-40 | |
| 論文 | 「日本の内部統制システムの評価と課題 ―不正防止強化の必要性についての新制度派経済学的分析―」 | 単著 | 2023年 7月 | 
                            『産業経理』Vol.83 No.2、 産業経理協会  | 
                          62-75 | |
| 論文 | 「企業コンプライアンスをめぐるダイナミック?ケイパビリティフレームワークの活用 ―CSR から不祥事防止の新しい視点へ―」 | 単著 | 2022年 9月 | 『研究プロジェクト2021年度学事振興資金研究成果論集 「ポストコロナ時代における経済と経営」』、慶應義塾大学大学院商学研究科 | 1-14 | |
| 論文 | 
                            査読論文 「企業の収益性と社会的責任の戦略的統合について ―階層的なダイナミック?ケイパビリティ戦略を用いた収益性と社会的責任の両立―」  | 
                          単著 | 2022年 1月 | 
                            『経営哲学』第18巻 2号、 経営哲学学会  | 
                          54-68 | |
| 論文 | 
                            査読論文 「限定倫理性に基づくビジネス倫理学の展開 ―ベイザーマンからヘアそしてポパーへ―」  | 
                          単著 | 2021年12月 | 
                            『日本経営学会誌』 第48号、 日本経営学会  | 
                          58-71 | |
| 論文 | 
                            査読論文 「金融機関不祥事と組織の不条理 ―不祥事の新制度派経済学的分析―」  | 
                          単著 | 2018年10月 | 
                            『経営哲学』第15巻2号、 経営哲学学会  | 
                          60-75 | |
| 研究ノート | 
                            査読付研究ノート 「実務家教員の専任能力構築のための演繹的アプローチ ―帰納法と演繹法の両立の必要性についての考察―」  | 
                          単著 | 2024年10月 | 
                            『実務教育学研究』第3号、 日本実務教育学会  | 
                          25‐39 | |
| 研究ノート | 
                            査読付研究ノート 「経営戦略フレームワークを用いた 「人生 100 年時代」 における個人の働き方についての一考察」  | 
                          単著 | 2022年 8月 | 
                            『横浜商大論集』 第56巻1号、 横浜商科大学  | 
                          37-55 | |
| 学会報告 | 
                            日本企業の組織不正防止における儒教思想の役割 ―道徳経済合一、知行合一、徂徠の禮楽の視点から  | 
                          個人発表 | 2025年 7月 | 
                            日本経営倫理学会 第33回研究大会  | 
                          ||
| 学会報告 | 実務家教員の在り方の今後と課題について ―実務家教員の視点から見た、キャリアおよび制度の現状と今後に向けての考察― | 個人発表 | 2025年 6月 | 
                            日本実務教育学会 第5回研究大会  | 
                          ||
| 学会報告 | 
                            実務家教員の科目担当能力を中心とした教育力構築の課題についての考察 ―経営戦略のフレームワークからの体系的方法の考察―  | 
                          個人発表 | 2023年 6月 | 
                            日本実務教育学会  第3回 研究大会  | 
                          ||
| 学会報告 | 
                            人生 100 年時代における生涯学習戦略の考察 ―「ケイパビリティ」の視点による生涯を通じた付加価値発揮について  | 
                          個人発表 | 2021年11月 | 
                            日本実務教育学会  第1回 研究大会  | 
                          ||
| 学会報告 | 
                            日本企業が直面する人権の課題について ―限定合理性と限定倫理性がもたらす日本企業の合理的な失敗について―  | 
                          個人発表 | 2021年 9月 | 
                            経営哲学学会  全国大会自由論題報告  | 
                          ||
| 学会報告 | サスティナビリティ経営のための合理的経済人モデルの課題と2つのケイパビリティ論に関する考察 | 個人発表 | 2020年 8月 | 
                            経営哲学学会 全国大会自由論題報告  | 
                          ||
| 学会報告 | 限定倫理性に基づくビジネス倫理の展開 ―ベイザーマンからヘアそしてポパーへ― | 個人発表 | 2020年 5月 | 日本経営学会 関東部会 | ||
| 学会報告 | 
                            組織不祥事に関する経営倫理的考察 ベイザーマンの「倫理の死角」とR?Mヘアの「二層理論」 「選好功利主義」に基づく不祥事分析について  | 
                          個人発表 | 2019年 6月 | 経営哲学学会 関東部会 |